著者情報
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エディター＆ライター。児童書、雑誌や書籍、企業出版物、PRやプロモーションツールの制作などを経て独立。ライティング、コンテンツディレクションの他、広報PR・マーケティングのプランニングも行なう。
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執筆記事
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2019/04/01すべての子どもに最適な学びを届けるために――個別指導進学塾メイツ代表・遠藤尚範氏が語るICTへの期待と続ける決意
生徒一人ひとりに合った学び方やレベルに応じた指導を行うという個別指導塾が人気だ。その中でも、タブレット指導によるアダプティブラーニングを積極的に導入し、大きく成果を上げているとして注目を集めているのが個別指導 進学塾メイツだ。そこで培われたメソッドや教材はアプリ「atom」として2017年より、他の事業者にも展開されている。あえてノウハウの塊とも言えるアプリを提供するのは、どのような意図があるのか、また今後はどのような展開を目指しているのか。株式会社メイツ 代表取締役社長の遠藤尚範氏に、これま...
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2019/03/22TikTokが取り組む青少年向け安全対策とは？ 誰もが安心してクリエイティビティを発揮できるプラットフォームを目指して
2017年よりグローバル展開を開始し、瞬く間に世界中に月間5億人ものアクティブユーザーを抱えるまでに成長したTikTok。日本でも若年層を中心に人気が高まり、比例してサービスを介したトラブル増加も懸念されている。それに先手を打つべく、運営会社のBytedanceはサービス開始と同時に青少年の健全なネット利用を支援する「TikTokセーフティセンター」を立ち上げるなど取り組みを進めている。同社執行役員 公共政策本部長の山口琢也氏に、TikTokを含めた青少年のネット利用の課題、そして安全対策や健...
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2018/12/17「高大接続改革」によって何が変わる？ 受験だけで終わらない、これからの社会で生き残るために必要な力とは
高校、大学入試、大学の在り方が大きく変わる「高大接続改革」。英語のスピーキングを含む「英語4技能」や記述式問題の導入などの入試改革に目が向けられがちだが、改革の真意は社会に出た際に「変化の激しい社会で生き残る人材」となるための評価・育成だという。そうした受験にどのように備え、「その先」をどう捉えればいいのか。株式会社Ｚ会が考える「受験とその先を見据えた力を育む」取り組みを紹介すると共に、ICT事業部 マーケティング課で「EdTech」を駆使した「未来の学び」に取り組む野本竜哉氏による、これから...
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2018/12/12オンライン家庭教師「manabo（マナボ）」が目指す「開かれた学び」とは――創業者の三橋克仁氏が語るEdTechの障壁と可能性
アプリを通じていつでもどこからでも「わからないこと」を教えてもらえるオンライン家庭教師「manabo（マナボ）」。先生として登録する難関大学生約4400人に対し、2万8000名以上の生徒が利用、17万件以上もの指導実績を誇る。その創業者で、代表取締役社長を務める三橋克仁氏が2018年11月にその職を離れた。折しも6月には、駿台グループのエスエイティーティー株式会社に買収されてグループの一員となったばかり。これまでを振り返り、創業からの経緯と代表取締役退任における思い、そして今後の展望などについ...
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2018/11/06学習支援プラットフォーム「Classi（クラッシー）」が学校教育を切り拓く――Classiの加藤理啓氏が目指す、実践から得る「新しい学び」とは
教育現場で広がるICT活用。その要となる教育・学習のクラウドサービスとして、「Classi（クラッシー）」はサービス提供開始からわずか4年で全国の高等学校の4割以上が導入するまでに成長した。提供会社であるClassi株式会社の代表取締役副社長 加藤理啓氏は「先生が持つ、生徒に対する想いに寄り添えるからでは」と、多くの学校から支持される理由を明かす。その先にどのような未来を見据えているのか。加藤氏の想いとともに、学校を取り巻くICT事情と、今後の事業の展望について伺った。
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2018/10/15話題のEdTechツールベンダー5社と、塾での活用事例を一気に紹介！「塾のためのITツール活用セミナー」レポート
ICTの活用が「学び」を大きく変えようとしている。その波は学習塾業界にも押し寄せ、講師不足や家庭学習管理といった塾が抱える課題解決に期待が寄せられている。9月2日、注目のEdTechツールを提供する5社が塾向けにセミナーを開催し、各ツールの紹介とともに導入した塾での活用事例が紹介された。その模様をレポートする。
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2018/10/11LINEが取り組む情報リテラシー教育とは――子どもたちに身近な課題として考えてもらうための教材開発
スマホの急速な普及に伴い、SNSやチャットアプリの利用も増え、情報モラルやマナーを知らないがために生じるトラブルも増加している。中でもLINEはクローズドなやり取りができるため、子どもに使わせることを不安視する保護者も少なくない。サービスを提供している企業はどのような対策をしているのか、子どもたちや保護者はどう対応すればいいのか。CSR活動として情報リテラシー教育に携わる、LINE株式会社 公共政策室の浅子秀樹氏に話を伺った。
