子ども向けプログラミング教育市場は2030年までに1000億円規模に──「コエテコ byGMO」と船井総研が予測

　GMOメディアは、同社の運営するプログラミング教育ポータルサイト「コエテコ byGMO」が、船井総合研究所と共同で実施した「2023年 プログラミング教育市場規模調査」の結果を6月20日に発表した。

　同調査は、船井総合研究所が実施した「情報教育白書」制作の一環として、民間によって月謝制で運営されている継続受講型の子ども（幼児～高校生）向けプログラミング教室・スクール（ロボット製作とプログラミングをかけ合わせて学ぶ「ロボット・プログラミング教室」、およびプログラミングを学ぶことに特化した「プログラミング教室」）に対して、3月1日～31日の期間に行われている。

　調査結果によれば、2023年の子ども向けプログラミング教育市場規模は221億7000万円に達した。前年比111.4％と5年連続の成長となっている。背景としては、2020年度から順次開始されたプログラミング教育の必修化や、2025年の大学入学共通テストへの「情報」科目採用などが考えられる。

　従来、子ども向けプログラミング市場は受験とは関係ない「習い事」としての側面が強かったが、2025年度入試における教科「情報」の導入にともない、学習塾・予備校業界において情報教育の導入が加速し、受験系情報教育市場として急成長していく可能性がある。

　また、高度IT人材と呼ばれる高いITスキルを持った人材が高年収で企業に招かれる事例が多くあることが、報道などを通じて各家庭に浸透。これによりプログラミング・情報教育の価値が高まり、受講者数の増加が予想される。

　さらに、今後は受験対策としてプログラミング教室に通う女児の増加が見込まれるほか、リモートワークや復職のしやすさからIT系職種の女性からの人気が高まっていることもあり、プログラミング・情報教育への女児の参加率上昇が十分にあり得る。

　こういった市場変化の予想を受けて、「コエテコ byGMO」と船井総合研究所は、2030年までに子ども向けプログラミング教育市場が1000億円を超える市場へ急成長する可能性を指摘している。