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教育用PCは2025年度に買替需要増加の見込み──シード・プランニング調査『2023 教育ICTの最新動向と市場展望』より

 シード・プランニングは、教育ICTシリーズの10冊目となる、教育用パソコン、大型提示装置、教育用ソリューションの企業動向、市場動向の最新動向と47都道府県の小中高校の教育委員会の状況を明らかにしたレポート『2023 教育ICTの最新動向と市場展望 ~教育委員会(小中高校)と教育用ICTデバイス/ソリューションの動向~』を、10月13日に発売した。税込価格は17万6000円から。

 同レポートによれば、2019年度から増加した教育用コンピュータは、2025年度に買い替え需要が起こると見込まれている。コンピュータ総台数は前年度と比較して2.8倍となる1110万台、教育用コンピュータは前年度と比較して3.4倍となる1000万台、可動式コンピュータ(タブレット含む)は前年度と比較して5.9倍の860万台となっている。

 教育用ソリューションは、2019年度には200億円だったが、2026年度には2.4倍の481億円になると予想される。教務・学習支援系は151億円(2019年度)から382億円(2026年度)に、校務支援系は26億円(2019年度)から35億円(2026年度)に、ICT支援サービスは23億円(2019年度)から64億円(2026年度)になると見込まれる。また、教務・学習支援系と校務支援系は今後、統合されると予想されている。

 同レポートの調査対象は、47都道府県の小学校・中学校・高等学校の教育委員会(102件)と、教育ICTデバイス/教育用のソリューション取り扱い企業で、調査期間は4月~9月。

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https://edtechzine.jp/article/detail/8285 2022/10/17 14:45

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