Mirai.yは、同社の運営する予約制のオンラインフリースクール「Mirai.α」が実施した、「不登校の子どもを持つ保護者の子どもの教育に関する実態調査」の結果を12月10日に発表した。同調査は、小中学生で不登校の子どもを持つ保護者（30〜50代の男女）を対象として11月19日〜25日の期間に行われ、835名から回答を得ている。
調査対象者に、不登校の子どものために何らかの学校外の教育支援サービスを利用しているかを尋ねたところ、「利用している」とする回答が34.8％だった。
不登校の子どものために何らかの学校外の教育支援サービスを利用している人に、その内容を尋ねたところ（複数回答）、「オンライン学習・通信教育」（36.4％）がもっとも多い。以下、「教育支援センター」（34.0％）、「フリースクール」（32.0％）が続いている。
同じく、不登校の子どものために何らかの学校外の教育支援サービスを利用している人に対し、その効果をどの程度感じているかという質問では、「期待通りの効果を感じている」（38.2％）が最多となっている。「期待していたほどの効果を感じていない」（34.7％）、「期待以上の効果を感じている」（18.2％）、「まったく効果を感じていない」（8.9％）がそれに続いた。「期待していたほどの効果を感じていない」と「まったく効果を感じていない」を合わせた割合は、43.6％に達している。
同じく、不登校の子どものため何らかの学校外の教育支援サービスを利用している人に、子どもの教育に関する情報はどこから入手しているかを尋ねたところ（複数回答）、「学校関係者」（46.1％）、「Webサイト」（41.9％）、「教育支援センターの職員」（37.1％）が上位を占めた。
同じく、不登校の子どものため何らかの学校外の教育支援サービスを利用している人に、自身の子どもの教育に対する負担感を尋ねたところ、「やや負担を感じる」（47.1％）がもっとも多い。以下、「非常に負担を感じる」（25.8％）、「あまり負担を感じない」（19.2％）が続いている。「やや負担を感じる」と「非常に負担を感じる」を合わせた割合は、72.9％を占めた。
同じく、不登校の子どものため何らかの学校外の教育支援サービスを利用している人への、子どもの教育の選択肢を検討する上での悩みや課題は何かという質問（複数回答）では、「子どもの将来への不安」（59.8％）が最多となっている。以下、「子どもの意思・適性の把握」（53.6％）、「親自身の心理的負担・葛藤」（42.3％）が続いている。
この記事は参考になりましたか？
この記事をシェア