GMOメディアは、同社が運営するプログラミング教育ポータルサイト「コエテコ byGMO」が、船井総合研究所と共同で実施した「2022年 プログラミング教育市場規模調査」の結果を6月20日に発表した。
同調査は、船井総合研究所が実施した「情報教育白書」制作の一環として行われ、2021年12月~2022年5月に実施されたプログラミング教室事業者からのヒアリングやプログラミング教室数と教材費、毎月支払われる受講料に基づいて、プログラミング教育市場の規模予測を算出している。
調査結果によれば、2022年情報教育市場全体の規模は1778億円となった。内訳としては、高等教育機関における情報教育市場(大学)が1219億円、高等教育機関における情報教育市場(専門学校)が256億円、子ども向けプログラミング教育市場が199億円、社会人向け情報教育市場が103億円となり、子ども向けプログラミング教育市場と社会人向け情報教育市場を合わせたプログラミング教育市場は302億円だった。
2022年の子ども向けプログラミング教育市場は199億円となり、2021年と比較して113.2%と2桁成長を続けている。なお、近年はデジタル化やDXなどが話題となることで、情報・プログラミング教育への保護者の認知拡大、既存のプログラミング教育だけではなく、受験対策としての「情報教育」講座の普及も予測されるなど、さまざまな成長要因があることから、2030年には1000億円超の市場規模になる可能性が高い。
2022年の社会人向け情報教育市場規模は、非IT分野においてもIT技術が必要となったことで、IT技術者の不足が加速。このことから社会的にIT技術者への関心が高まり、「転職を目的としたプログラミングスクール」の需要が増加したことを受け、103億円に達した。
多くの社会人向けのプログラミングスクールが、新型コロナ禍でも影響の少ないオンライン形式での講座を提供していることに加え、「女性向けスクール」「学生向けスクール」など多様なスクールが誕生していることから、性別・年齢問わず受講者が拡大している。
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