レノボ・ジャパンは、日本を含むアジア地域の16～25歳の生徒学生および11～15歳の子どもを持つ保護者を対象に実施した、新型コロナ禍での遠隔授業および学習体験についての、新型コロナ禍以前との比較調査の結果を、8月30日に発表した。日本における調査では、16～25歳の生徒・学生および11～15歳の子どもを持つ保護者の合計213名に対して、4月16日～26日の期間に行われている。
新型コロナウイルス感染症の拡大以前と現在での、遠隔授業の割合を比較したところ、新型コロナ禍以前の日本における遠隔授業の実施率は13％で、他の調査対象であるアジア各国の中では低い水準だったが、2020年の緊急事態宣言以降に遠隔授業が一気に広まり、導入割合は51％となった。一方で、実施率70％超のインド、香港、インドネシア、フィリピン、マレーシアなどと比較すると、まだまだ実施率は低いといえる。
遠隔授業のメリットとしては、「自宅などの快適な場所からアクセスできる」「通学時間を削減できる」を挙げる意見が半数を超えた。
遠隔授業の実施にあたって、テクニカルトラブルが発生た場合、日本では「自分で解決する」が32％、「クラスメイトや友人」が30％を占め、「両親、その他の大人の家族」や「教師や学校関係者」を上回っている。
遠隔授業の課題としては、「家庭では集中できない」（40％）がもっとも多く、友人に直接会えないことで、孤独を感じることを挙げる回答も38％に達した。
この記事は参考になりましたか？
この記事をシェア