マカフィーは、新型コロナウイルス感染症の影響下における、在宅勤務状況および子どもの学習状況に関して、IT、セキュリティの観点から実施した「コロナ禍におけるIT利用やセキュリティに関する調査」の結果を、10月6日に発表した。
同調査は、国内の18歳以上65歳未満の男女1356名を対象に、9月10日~14日の期間に行われている。
同調査によれば、通学できなかった期間に、対象の41.9%がオンライン授業を「受けた」と答えており、専門学校・短大・大学生は91.6%がオンライン授業を「受けた」と回答した。それに対して、小学生は15.1%、中学生は26.8%、高校生は45.9%に留まった。
オンライン学習時のデバイス利用については、子ども専用のパソコンを使用している割合が、大学生などでは67.3%だった。それに対し、小学生~高校生の約3割は家族のパソコンを使用したと回答しているほか、スマートフォンを利用したという回答もみられる。
インターネット利用やオンライン学習の際、保護者の心配な点としては、「先生や学校による授業の質の差」がもっとも多かった。そのほか「ゲームをしていないか」「サイバー犯罪に遭わないか」などの意見が寄せられた。
監視用ソフトウェアに関する質問では、「ウェブサイトやコンテンツのフィルタリング機能を使用」と回答した割合が最多だった。一方で、「設定しなくても問題ない」「よくわからないため、設定していない」「そのようなソフトウェアについて知らない」といった意見もみられた。
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