リクルートが運営する「リクルート進学総研」は、全国の全日制高校を対象に実施した、新学習指導要領、ICT活用、キャリア教育、進路指導、学校改革などの取り組みに関する調査のうち、「新学習指導要領・ICT活用」編の結果を1月5日に発表した。同調査は、2022年8月4日～9月9日の期間に行われ、943校から回答を得ている。
調査結果によれば、新学習指導要領への対応の進捗度では「授業」「教材」「評価」いずれも「計画通り（計画以上）に進んだ」が7割を超えた。課題感のある教科としては、「情報」（46.3％）、「地理歴史」（37.2％）、「国語」（32.7％）が上位を占めている。
「総合的な探究の時間」への取り組みによる生徒の変化として、「そう思う」という回答の割合がもっとも高かったのは「主体性・多様性・協働性が向上した」（12.4％）で、「ややそう思う」を合わせた割合は61.3％に達した。「総合的な探究の時間」に取り組むにあたっての課題としては、「教員の負担の大きさ」（78.8％）が最多となり、以下「教員間の共通認識不足」（53.6％）、「教員の知識・理解不足」（43.9％）が続いている。
ICT活用への取り組みによる生徒の変化として、「そう思う」（「そう思う」と「ややそう思う」の合計）という回答の割合が高かったのは、「学びに向かう姿勢・意欲が向上した」（42.5％）と「主体性・多様性・協働性が向上した」（41.6％）だった。今後の教育活動におけるICTの活用方法としては、「宿題・課題等をオンラインで配布」（74.3％）が他を大きく引き離して最多となり、前回調査と比較して6.3ポイント上昇している。
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