ノートンライフロックは、全国の18歳以上の成人1003名を対象に実施した、新型コロナ禍での家庭におけるインターネットの使用に関する調査「ノートン サイバーセーフティ インサイトレポート 2021（家庭編）」の結果を9月9日に発表した。同調査は、5月20日～6月8日の期間に行われている。
調査結果によれば、仕事や学校以外で1日平均4.4時間スクリーンの前で過ごしており、68％が画面を見る時間が長すぎると回答するとともに、54％が画面に依存していると感じていることがわかった。
さらに、76％が子どもはスクリーンに依存していると考えており、72％が親は子どもを退屈させないためにスクリーンに頼りすぎていると考えている。また、ソーシャルメディアのアカウントを持っている人の57％が、ソーシャルメディアにあまりにも多くの時間を費やしていると回答しており、18～39歳の若年層の割合が高かった。
また対象の38％は、新型コロナ禍によって学校や仕事以外でスクリーンの前で過ごす時間が大幅に増加したと回答し、20％が新型コロナ禍の新しい生活によってネット依存症になったと答えている。さらに、63％が画面の前で過ごす時間が身体的な健康に悪影響を与えると考えており、45％が精神的な健康に悪影響を与えると回答した。一方で、他の活動をしてスクリーンの前で過ごす時間を制限しようと考えている人は、47％に留まっている。
新型コロナ禍で、スクリーンの使用時間が増えたことによる具体的な影響としては、「精神的に悪影響を受けた」（18％）、「以前よりも孤独を感じるようになった」（13％）、「不安や抑うつ感が増した」（7％）といった回答が寄せられた。
新型コロナ禍によって、娯楽でのスクリーン使用が大幅に増えたと答えた人のうち、88％がポジティブなものもネガティブなものも含め、何らかの影響を感じたと答えており、35％はスクリーン使用が気分転換になったと回答し、21％が人とのつながりを感じられるようになったと答えている。
インターネットに接続するデバイスを所有している人の40％が、デバイスを保護するために何も行動を起こしておらず、デバイスを保護するための対策を行ったことがある人の多くが「これがベストである」という対策を持っておらず、デバイスのセキュリティ対策についての注意喚起が必要であることが明らかになった。一般的な対策としては、「セキュリティソフトをデバイスにインストールすること」（26％）と、「位置情報機能を無効にすること」（21％）が上位を占めている。
インターネットに接続するデバイスがハッキングされた場合、35％がセキュリティ設定やパスワードを変更する、32％がオンラインで助けを求めるといった行動をとると答えており、21％は機器をリセットする（個人情報をすべて削除する、初期設定に戻す、など）、20％がサイバーセキュリティ企業に問い合わせをすると回答し、セキュリティソフトをインストールしたり、既存のセキュリティソフトを増やしたりするという回答は15％に留まった。
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