CCCマーケティングとTポイント・ジャパンは、中高生から20代の若者世代と政治・社会をつなぐソーシャルプロジェクト「学校総選挙プロジェクト」において実施した、「今後の学校の授業形態」「東京五輪の開催」「若者世代のワクチン接種時期」「緊急事態宣言の効果」に関する調査結果を、5月28日に発表した。同調査は、全国の10～29歳の男女6077名に対して、5月14日～23日の期間に行われている。
調査対象者に、「今後の学校の授業形態」について尋ねたところ、10代では「おもにオンライン（一部対面）」（40.9％）を選んだ人がもっとも多く、「おもに対面（一部オンライン）」（32.8％）、「オンライン授業のみ」（19.0％）、「対面授業のみ」（7.3％）がそれに続いた。
そのほか、「東京五輪の開催」では「中止する」（34.5％）、「若者世代のワクチン接種時期」では「来年中（2022年のうち）」（63.0％）、「緊急事態宣言の効果」では「効果はなかった」（60.8％）が、それぞれ最多となっている。
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