Googleは、日本政府が主導する2月1日~3月18日の「サイバーセキュリティ月間」にあわせて、中高生と中高生の教員を対象に実施したインターネット利用についての調査結果をまとめた「中高生インターネット利用白書 2021」を、2月9日に公開した。
同調査は、中高生1万5557名(中学生:5835名、高校生:9722名)と、中高生の教員119名に対して行われている。
調査結果によれば、インターネットの利用において生徒たちが「自身で経験したこと」と、教員が「生徒が実感していると思うこと」の間で、特に大きな乖離がみられたのは、「以前よりも世の中のニュースに関心を持つようになった」「自分の将来についてより具体的に考えられるようになった」の2項目だった。
同じく、生徒と教員の回答に大きな差異がみられたのは、インターネットのトラブルに関する質問で、「SNS で知らない人から不快なメッセージが来た」「ネット詐欺にあいそうになった」では、教員の想定と子どもたちの実感に3~5倍の違いがみられる。
Googleは、これらの調査結果をもとに「Grow with Google」プログラムで提供しているインターネットリテラシーについて学べる教材の拡充を実施し、新しい教材は3月下旬の提供を予定している。
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