学情は、全国の大学キャリアセンターの就職指導担当者を対象に実施した、大学キャリアセンターの「就職支援」に関するアンケート調査の結果を、12月17日に発表した。
同調査は、11月24日~12月1日の期間に行われ、210名から有効回答を得ている。
調査対象者に、「就活相談」の対応方法を尋ねたところ、「オンライン」(89.5%)がもっとも多く、「対面」(88.6%)がそれに続いた。
「対面」は、緊急事態宣言の発令下では15.7%だったものの、7月には66.2%、11月には88.6%に増えており、「対面」での就職相談を実施する大学は増加傾向にある。
「就職支援」で実施したものとしては、「対面での面談」が92.4%、「オンラインでの面談」が91.0%、「電話で就活状況の確認」が85.2%、「メールでの状況確認」が78.6%、「動画での就活対策支援」が62.4%、「保護者からの相談」が38.6%だった。
「オンラインでの面談」「動画での就活対策支援」「オンラインでの学内合同企業セミナーの実施」は、大半の大学において、新型コロナウイルス感染症の感染拡大を受けて、今年度はじめて行われている。
「就活相談」の実施状況を例年と比較すると、「かなり減っている」「少し減っている」(35.2%)が、「かなり増えている」「少し増えている」(23.8%)を上回った。
相談が「減っている」と答えた就職指導担当者からは、「コロナ禍でオンライン授業になり、キャンパスに通う機会が減っている。キャンパスに来る機会がないと、ついでに相談しようともなりにくい」「オンラインやメールでの相談は、あらかじめ相談内容を具体的に決めなければならず、漠然とした不安などを相談するには不向き」「オンライン疲れをしている学生がいる」といった回答が寄せられている。
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