アルクの意識調査、小中学生の保護者の多くが学校の英語教育に不安を感じるも、将来への役立て方があいまい

　アルクは、30～59歳の子どもを持つ男女を対象に実施した、「子どもの英語学習に関する小・中学生の保護者調査」の結果を、11月25日に発表した。

　同調査は、小学1～3年生の子どもを持つ男女320名、小学4～6年生の子どもを持つ男女322名、中学1～3年生の子どもを持つ男女333名の計975名に対して、9月1日～9日の期間に行われている。

　調査対象者には、学校の授業準備のための家庭学習や、子どもの学習や将来に関する悩み・不安について尋ねている。その中で、小学1～3年生では学校で英語授業を受けている場合、半数近くが外国人教師に教わる機会があり、学校外で英語授業を受ける場は「英語・英会話教室」が中心で、学校内外の授業に備えて、家庭での準備学習は4技能でばらつきが少ないことがわかった。

　一方、小学4～6年生では、小学1～3年生と中学生の両方の特徴を併せ持ち、英語学習の移行期にあると考えられる。また、保護者が子どもの学習に悩みを持ちやすい時期でもあるといえる。

　中学生では、学校の英語授業で外国人教師に教わる機会は小学生より少なく、学校外で英語授業を受ける場は「学習塾」が中心だった。学校内外の授業に備えて、家庭での準備学習は「問題演習や黙読」の実施割合が高いことが明らかになっている。

　学校の英語授業に関して、「将来役に立つか」などの点で不安になるかを尋ねた質問では、7割近くの保護者が不安を訴えている。

　15歳時点での英語に関する望ましい状況を尋ねたところ、中学生の保護者は「志望校に合格できる」がもっとも多い。小学生の保護者でも「志望校合格」や「資格取得」が多いなど、本来であれば「通過点」にあたる目標以外にはっきりした目標を持っていないことが多かった。