立教大学経営学部、オンライン授業に関する学生意識調査の結果を発表

　立教大学経営学部のデータアナリティクスラボは、2020年度経営学部新入生および新2年次生を対象とした、オンライン授業に関する学生意識調査の結果を、9月3日に発表した。

　同調査は、電通育英会からの支援による2018年度～2020年度の寄附研究プロジェクト「大学初年次教育のリーダーシップ教育の効果性に関する研究プロジェクト」の一部として、7月14日～23日の期間に行われ、1年生341名、2年生286名から有効回答を得ている。

　調査結果によると、双方向型授業に対する満足度は高いが、一方向型授業や課題のみの授業に対する満足度はやや低い傾向があった。また、双方向型科目「BLP」の教育効果は対面授業よりも高いこと、グループワークや人間関係に関する不安は入学時から減少していることが明らかになった。

　秋学期に向けての調査では、小規模型・双方向型授業の場合、対面授業を希望する割合が高かった。しかし、大規模型・一方向型授業はオンライン継続を望む割合が高いという結果になった。授業内で質問のしやすさや、インタラクティブ性を高める工夫（大規模授業における学生アシスタントの体制強化など）が必要である、という課題も浮き彫りになっている。

　経営学部では、今回の調査結果を受けて、秋学期以降のオンライン授業において学生へのフィードバック機会を積極的に取り入れる方針を定め、各科目の準備を進めていく。また、アフターコロナ時代を見据えて、オンライン学習とオフライン学習を組み合わせた「ブレンディッド・ラーニング」の導入に向けた具体的な検討も予定している。