リクルートマーケティングパートナーズ、7月中に「スタディサプリ」の利用を決定した自治体を発表

　リクルートマーケティングパートナーズは、同社が提供するオンライン学習サービス「スタディサプリ」について、2020年7月中に利用が決定した自治体・学校を、8月20日に発表した。

　今回発表された「スタディサプリ」利用自治体は以下の通り。

• 【自治体名・対象学校】鳥取県・高等学校 （学校単位の希望制）
• 【自治体名・対象学校】山口県・高等学校
• 【自治体名・対象学校】兵庫県丹波市・中学校
• 【自治体名・対象学校】大阪府泉佐野市・小学校、 中学校
• 【自治体名・対象学校】京都府長岡京市・中学校
• 【自治体名・対象学校】埼玉県坂戸市・中学校
• 【自治体名・対象学校】山形県三川町・中学校

　7月の利用決定校数合計は128校（開示可能先のみで、全件ではない）となった。

　今後、対象となる自治体・学校では、児童・生徒が利用できる学習機能、先生向け教育支援ツール「スタディサプリfor TEACHERS」全機能が利用可能となる。