民間の塾ならではの危機感――怒涛の1000本動画配信から始め、双方向授業の実現にこぎつけた「英進館」の取り組み
「コロナ休校への英進館の対応／英進館のAI活用事例」レポート
3カ月にわたったコロナ禍の休校は、学校だけでなく、全国の学習塾をはじめとした民間の教室にも多大な影響を与えた。「学費の対価」という形で持続的な学びの機会を提供している民間の教室にとって、「対面での学びが行えない」ということは生徒の退塾に即つながり、まさに死活問題である。同時に、受験生を抱える学習塾は「この大切な時期に一瞬たりとも受験生の学びを止められない」という切実な問題を抱えていた。超教育協会が開催する「オンラインセミナー」の6月17日の回では、小学校から大学受験までを担う老舗の学習塾「英進館」の代表取締役社長である筒井俊英氏が登壇し、民間の取り組み事例として3カ月の奮闘を語った。
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相川 いずみ（アイカワ イズミ）
教育ライター/編集者。パソコン週刊誌の編集を経て、現在はフリーランスとして、プログラミング教育やICT教育、中学受験、スマートトイ、育児などの分野を中心に、取材・執筆を行っている。また、渋谷区こどもテーブル「みらい区」を発足し、地域の子ども達に向けたプログラミング体験教室などを開催している。一児の...
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