全国の小中学生、スマートフォンとパソコンの所有率が増加する一方で、ゲーム機の所有率は減少傾向【教育ネット調査】

　教育ネットの運営する教育ネット総合研究所は、教育ネットが支援している自治体の小学校・中学校に通う児童生徒を対象に実施した、「ネット利用における実態調査」の結果を7月21日に発表した。同調査は、2022年4月～2023年2月の期間に行われ、2万8930名から有効回答を得ている。

　調査対象者に、家で使っているICT機器（学校で使用するパソコンやタブレット端末以外）について、自分専用のものがあるかを尋ね、それぞれのICT機器の所有率を導き出した。

　2020年～2022年におけるスマートフォンの所有率は、中学生では全学年で高止まりの傾向がみられる一方で、小学生では全学年で増加傾向にあり、小学1年生の2022年の所有率は9.5％に達している。また、2020年と2022年を比較すると小学5年生では10.5ポイント、6年生では10.4ポイント増加しており、所有率が2年間で約1割増加したことが明らかになった。

　パソコン所有率も全体的に増加傾向にあり、2022年は小学5年生以上で1割以上の児童生徒が所有し、中学3年生のパソコン所有率は18.1％に達している。タブレット端末の所有率は、2020年は全学年で3割未満だったものの、2021年度は3割超に達し、2022年度は小学生全体で33.8％、中学生全体で33.5％となった。

　ゲーム機の所有率は全体的に減少傾向で、とりわけ中学生は全学年で年々減少。2020年と2022年を比較すると中学1年生で9.1ポイント、中学2年生で12.2ポイント、中学3年生で11.7ポイント減少している。