ＭＭ総研は、2021年度（2021年4月～2022年3月）における国内パソコン出荷台数調査の結果を、6月2日に発表した。
調査結果によれば、2021年度の国内パソコン出荷台数は、前年度比33％減の1158.3万台で、1995年の調査開始以来最高だった前年度からは一転して、大幅な減少となっている。メーカー別の出荷台数シェアでは、1位のNECレノボが前年度比11.5ポイント減のシェア25.1％だった。
個人市場向けの出荷台数は、前年度比15.5％減の407.2万台で、シェアはアップルが2.2ポイント増で3位となっている。
法人市場向けの出荷台数は、前年度比39.7％減の751.1万台と大幅減となった。GIGAスクール向けを除いた通常の法人市場は、前年度比12.1％減の約673万台に留まっている。シェアは、2位の日本HPが19.6％で、3位のデル、4位の富士通、5位のDynabookがそれぞれシェアを上げた。
2022年度のパソコン出荷台数は、前年度比1％減となる1147万台を見込んでおり、個人市場は2.3％増の416.5万台とほぼ横ばいを予想している。また、法人市場はGIGAスクール特需の反動が一部に残ることから、前年度比2.7％減の730.5万台を見込む一方、通常の法人需要は4％増の700万台と予想する。
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