レアジョブ、企業の人事担当者への調査でグローバル人材育成のカギを明らかに

　オンライン英会話サービスなどを手がけるレアジョブは12月7日、企業の人事担当者289名を対象に、グローバルで活躍できる人材育成に向けた日本企業の取り組みや実態の調査を行い、2021年以降目指すべき方策とともに「レアジョブ グローバルリーダー育成分析レポート2020」として発表した。

　調査背景として、「日本従来のメンバーシップ型雇用から、タスクに対して人材を割り当てる『ジョブ型雇用』への注目が高まっている点」「ジョブ型雇用はグローバル人材の確保において有利である一方で、グローバルで通用する職場環境づくりや個人スキルの可視化など、従来の常識や社会構造に変革が必要な点」などを挙げている。

　調査は、同社のサービスを法人契約している企業の担当者（274社、289名）に対し、2020年10月13日～10月30日にかけてインターネットで行われた（以下、レアジョブ調べ）。

　優秀な人材の確保・維持などを目的に、コロナ禍を経てグローバル化を意識する企業の9割がリモートワークを導入。また、ジョブ型人材の採用や制度を導入または検討している企業は約半数に上った。

　一方で、ジョブ型雇用で前提となる「スキルの可視化」が進んでいると回答した企業は全体の3割にとどまり、「グローバル人材のスキルの可視化」に限定すると8％と、課題が浮き彫りになった。なお、ここでのグローバル人材のスキルとは、英語力のほか、異文化理解やそれを踏まえたマネジメントスキルなどが含まれる。

　また、英語力においても「グローバルビジネスで活躍するのに十分な英語力を備えているか」という問いに対しては「英語力はやや／かなり不足している」との回答が9割以上と、必要性を認識していながらも十分な人材育成ができていない状況がわかった。

　英会話力（英語スピーキング力）の定量的な計測も、2割程度の企業が実施するにとどまった。

　今回の調査を受けてレアジョブでは、日本企業がメンバーシップ型雇用からジョブ型雇用に変化していく上で重要となる「スキルの可視化」において多くの日本企業が課題を抱えており、グローバルスタンダードにフィットした企業運営を行うには、「スキルの可視化」から取り組むことが重要だとの見解を示している。

　「レアジョブ グローバルリーダー育成分析レポート2020」の全編は、レアジョブの資料ダウンロードページから請求することができる。