約9割の自治体が小学生のプログラミング教育に肯定的、首長対象の調査より

　先端教育機構は、全国の都道府県・市区町村の首長を対象に実施した、プログラミング教育に関するアンケート調査の結果を、6月9日に発表した。

　同調査は、都道府県・市区町村の首長を対象に4月～6月に行われ、318件（都道府県：13件、市区町村：305件）の回答を得ている。

　プログラミング教育を始めるべき時期を尋ねたところ、約9割の自治体が小学生が妥当であると考えており、低学年（1～2年生）は約40％、中学年（3～4年生）は約30％、高学年（5～6年生）は約20％だった。

　プログラミング教育で身につけるべき知識やスキルを尋ねた質問では、「プログラミング学習に楽しんで取り組む」「『プログラミング的思考』ができる」「間違いやエラーを恐れず、前向きにチャレンジしようとする姿勢」の三要素が最も重視されていると判明した。

　一方で、プログラミング教育を通じて身につけるべき知識などの習熟状況は、自治体規模によって大きな格差がみられる。

　そのほか、「課題探究の結果などをプレゼンテーションする学習」などのプログラミング学習が、自治体規模に関係なく習熟状況に寄与する可能性があることが明らかになった。

　なお、調査結果の詳細については、7月5日13時～16時に開催するオンラインセミナー「STEAM教育フォーラム ～子どもたちを夢中にさせるプログラミング教育の実践～」にて発表する。参加対象は教育委員会、自治体職員、小学校の教職員、教育事業者で、参加費は無料（要・事前申し込み、抽選制）。