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内田洋行と東京大学、アクティブラーニング実現に向けた共同研究を本格展開

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2020/04/01 13:00

 内田洋行の教育総合研究所は、2019年10月16日に開始した、教室でのアクティブラーニング実現に向けた東京大学高大接続研究開発センターとの共同研究において、これまで検討してきた学習のあり方や学習の場のコンセプトモデルを「Future Learning Sciences Room」と名づけ、同研究開発プロジェクトを4月1日から本格的に展開する。

 共同研究では、内田洋行が空間構築を担当した高等学校のアクティブ・ラーニング教室での「東京大学 ジュニアドクター育成塾 特別講座」の実施や、内田洋行新川本社における「フューチャークラスルーム」での「東京大学 知の協創 実践学講座」の共同企画を通じて、新しい学びのコンセプトモデルを検討してきた。

 内田洋行は、グループディスカッション、ディベート、探究学習など授業スタイルの広がりや、タブレット端末1人1台体制といった、学校現場での学び方変革や学ぶ場の変革が進む中で、東京大学高大接続研究開発センター高大連携推進部門の白水始教授らとともに、教室環境の提供に続けて起こる変化として、教員・学校には授業のデザイン、指導案や教材の作成、授業中の学習プロセスのモニタリングによるつまずきの抽出、データにもとづく評価と授業改善といったPDCAサイクルの構築が求められること、その実装にあたってはこれまで以上に学習空間やICTを組み合わせたデータ取得と蓄積・活用が必要となることを想定している。

 この想定を受けて、白水教授らは、独自に開発した「知識構成型ジグソー法」を中心とする各種研究実績をもとに、また、内田洋行は教育ICTビジネスでの豊富な導入実績と「フューチャークラスルーム」や産官学でのさまざまな共同研究のノウハウを活用して、相互に「主体的・対話的で深い学び」(アクティブ・ラーニング)の実現に向けたPDCAサイクルの体系化を目指す。

 「知識構成型ジグソー法」は、1人では十分な答えが出せない課題を解くために、少しずつ違った視点を持った学習者同士が小グループを作り、相互作用を通して1人ひとりが学びを深める授業スタイル。自分の言葉で説明したり、相手の説明に耳を傾けたり、わかろうとする中で自分の考えを変えたりといった一連の活動を繰り返すことで、学習内容について理解を深めるとともに、学び方そのものも学べる。

 授業デザインの準備・実施・評価・改善のプロセスでは、コミュニケーションによる児童・生徒の音声、タブレット端末上のワークシートや電子黒板に書き込まれた意見、指導者による指導案や教材、観察記録など、多様なデータが蓄積されるため、こういったデータを俯瞰してモニターしていくことで、学習者の理解度や思考プロセスにおける課題の検討を進め、1人ひとりの学びを深める授業デザインを改善する実践研究を通じて、学習空間・ICT・授業デザインを一体化したコンセプトモデルを構築していく。

「Future Learning Sciences Room」のイメージ

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