旺文社は、高等学校におけるICT機器・サービスの導入状況および活用の実態について尋ねたアンケート調査の結果を、2月21日に発表した。
同調査は今回が4年目で、2019年12月上旬～2020年1月上旬の期間に1494校から寄せられたアンケート回答結果をもとに分析している。
全国の高等学校におけるICT機器の導入・使用状況を調べたところ、「大型提示装置（電子黒板・プロジェクターなど）」（81.0％）が、過去の調査に引き続き回答数のトップを占めた。一方、生徒自身が使用する端末の導入率は、「生徒用のPC端末（タブレット型）」（48.0％）が昨年度の調査から増加している。
また、タブレット型PCをはじめとしたモバイル端末の利用に必要な無線ネットワークの整備状況については、回答校の61.4％が、エリアの大小に限らず「無線でのネットワークを使用できる」と答えた。中でも、「校内のどこでも無線のネットワークを使用できる」（16.4％）と「校内の通常教室で無線でのネットワークを使用できる」（15.8％）の割合は、昨年より伸びている。授業の中でタブレット型PCなどのモバイル端末を利用できる環境の構築が、着実に進んでいることが分かった。
昨年、利用率が顕著に増えた「生徒の私物端末（スマートフォン・PCなど）」については、今回の調査で4.2ポイント増の23.5％となり、さらに拡大の傾向が見られた。
また、高等学校における生徒私有のモバイル機器端末（スマートフォンなど）の使用制限状況について調べたところ、「学習などの目的であれば校内で自由に使用できる」の回答割合は全体の19.7%となり、一昨年の調査から倍近くにまで伸長している。「校内で自由に使用できる」（16.0％）と合わせると、私物端末の教育的利用が可能な高等学校の割合は、回答校全体の35.7％に上る。校内でのスマートフォン使用制限が緩和され、学校配備端末の代わりに生徒が使い慣れた私物端末を利用する「BYOD」によって、端末導入のコストをかけなくてもICT活用のメリットを創出できる可能性が広がっていることが分かる。
タブレット型PC導入の急増を背景に、導入校に対して端末の配備状況の内訳を調べたところ、「生徒1人1台配備」と答えた高等学校の割合は合計で21.3％となった。昨年度の調査から2.0ポイント増となり、過去最多の規模に拡大している。
回答校を国公立校・私立校で比較すると、「生徒1人1台配備」の割合は、国公立校が5.4％、私立校が43.8％となり、私立校のほうが圧倒的に多く、配備傾向に大きな差があることも分かった。
さらに、今後タブレット型PCの導入予定があるとする高等学校においては、合計48.3％が「生徒1人1台配備」を見込んでいると答えており、この傾向が私立校を中心に今後も拡大していくことが考えられる。
タブレット型PCを既に導入している高等学校に対して、端末の活用状況について調査したところ、「十分活用できている」あるいは「まあまあ活用できている」と答えたのは合計62.4％で、昨年度の調査時から5.3ポイント減となる。新規の端末導入率が上昇し、導入校の回答母数が増えたことで、活用に対する意識傾向の揺り戻しが見受けられる。
端末の活用にあたってどのようなことに課題を感じているかという調査でも、「教員の活用スキルの引き上げ」（77.4％）や「活用に適した場面に見きわめ」（37.6％）の割合が昨年調査から増加するなど、教員側の課題意識の高まりが読み取れる。また、端末の「生徒1人1台利用」や「BYOD」の導入が進んだことで、「生徒の情報モラルの向上」（49.2％）や「情報セキュリティ対策」（35.5％）を課題に挙げる声も大きくなっている。
高等学校においてICT活用の必要性を感じるポイントについて聞いた調査では、「映像授業・動画視聴」（70.4％）が最多だった。そのほか、「アクティブ・ラーニング」（53.3％）にも回答が集まり、2019年度の高校1年次より科目に取り入れられた「探究学習」に象徴される、授業内容の変化のために、ICT活用が求められていることが分かった。
また、「校務負担の軽減」（53.4％）や「教材のペーパーレス化」（44.6％）にも、一定数の回答が集まった。校務や授業の運営面にも、ICT活用が大きい影響をもたらしていることが分かる。ICTを活用して既存の校務を効率化し、教員の従事時間を授業改善などに有効活用するといった、「働き方改革」にも通じる試みが学校現場でも進められている様子が伺えた。
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