大日本印刷（DNP）は、教育版「Minecraft（マインクラフト）」を活用したワークショップモデルの提供を11月27日に開始した。同モデルの提供は、XRコミュニケーション事業の一環である「DNPゲーム活用教育サービス」における取り組みとなっている。また、プログラムの開発・販売は、デジタルものづくり協議会の協力のもと実施されている。
教育版「Minecraft」を活用したワークショップの所要時間は、1回あたり3〜4時間となる。子どもたちは、社会課題の解決をテーマにした「デジタルものづくり」を体験し、チームで協力して発想から制作、発表までを行う。
また、体験はゲーム空間に留まらず、実際の対話や協働を通じて「発見・実践・振り返り」を繰り返す。これにより、SDGsをはじめとする社会問題への理解を深め、社会の仕組みを探究する。
教育機関では、同モデルを探究学習や地域との連携授業に活用でき、社会貢献と魅力ある学校づくり（独自の教育価値の創出）の実現にもつなげられる。
あわせてDNPは、「第7回Minecraftカップ」（運営：デジタルものづくり協議会）のブロンズパートナーとして、11月30日に同社のDNPプラザで開催される、東京ブロック地区大会での会場運営を支援する。「第7回Minecraftカップ」は、教育版「Minecraft」で制作した作品を中高生が競う「デジタルものづくり」コンテスト。同大会の運営を通じて、自治体・企業・教育機関と生活者の交流機会を創出し、社会課題の解決といったテーマへの共感を生む「学びの場」としていく。
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