さまざまな立場で語る「教育のこれから」
トークセッションに登壇したのは、PwCのコンサルタントや文部科学省・教育委員会の職員、教員として活躍する5名。これからの教育に必要とされる要素についてそれぞれの視点で意見を交わした。
トークセッション登壇者
※肩書きはいずれも開催日（7月23日）時点のもの。
- 文部科学省総合教育政策局 濵 健志朗氏
- 名古屋市教育委員会事務局 畑生（はたぶ）理沙氏
- 埼玉県久喜市立久喜小学校 林 大輔氏
- PwCコンサルティング合同会社 執行役員パートナー 三治（さんじ）信一朗氏
- PwC Japan合同会社 パートナー 佐々木 亮輔氏
進行
- PwC Japan合同会社 マーケット部ソーシャルインパクト シニアマネージャー 田中 和子氏
冒頭では、PwC Technology Laboratoryの所長も務めるPwCコンサルティングの三治信一朗氏と、PwC Japanの佐々木亮輔氏が、現在の教育が抱える課題をそれぞれ整理した。
三治氏は、テクノロジーが社会を成長させてきた過程や今後注目されるトピックスについて概観した上で、テクノロジーとの向き合い方には3つのパターンがあると指摘。テクノロジーの恩恵に無自覚な「使わない人」、高い受容度を持った「使う人」、アイデアや実行力を持った「進化させる人」だ。「イノベーティブでテクノロジーとうまく共存する社会になるためには、テクノロジーに積極的に触れて受容する態度や、意欲を持ってテクノロジーを進化させていく実行力が重要になるのではないか」と述べた。
佐々木氏は、日本では新しいテクノロジーに順応する自信を持つ人の割合が諸外国に比べて著しく低いことをPwCの調査結果から示した。さらに、新たなスキルの獲得にも消極的で、デジタルスキルを向上させる機会がないと思っている割合は最も高い。日本はテクノロジーに対して無関心で、他人任せにする傾向があることを佐々木氏は憂慮し、「もっとポジティブに考えなければならない」と指摘する。そして、AIのようなテクノロジーが発展してきているからこそ「人間らしさ」や「自分らしさ」に注目し、創造力や問題解決力、協働的な対人スキルなどのヒューマンスキルが重視されるのではないかと見通した。
