凸版印刷は、日本語指導が必要な生徒の日本語学習を支援することを目的に進めてきた、ICT学習サービス「navima」の読解力向上支援コンテンツを活用した実証研究の結果を、6月20日に発表した。同実証は、筑波大学との共同研究契約に基づき、2021年度から茨城県内の6つの中学校で行われている。
同実証では、茨城県の散在地域に居住する日本語指導が必要な生徒に対して、通常授業とは別の個別指導において、教材のひとつとして「navima」のコンテンツをインターネット回線によって遠隔で提供した。さらに、筑波大学の学生が「日本語サポーター」として、オンライン上での学習支援を行っている。
同実証の結果、オンライン教材を用いた学習支援における日本語学習の有効性や、生徒がつまずきやすい項目を確認するとともに、指導の効率化に効果があることが確認できたという。
なお、凸版印刷は今回得られた実証結果をもとに、日本語指導が必要な生徒が特につまずきやすいと思われた項目を中心にさらに検証を行い、その結果を「navima」の読解力向上支援コンテンツ強化につなげていく。
また、日本語指導が必要な生徒向けに、学校での教科を学習していく上で必要な学習言語能力の向上を目指した改修を検討する。2024年度には、有効な日本語学習支援ツールとして日本語指導が必要な児童・生徒を多く抱える自治体や、散在地域の自治体への導入を目指す。
「navima」は、子どもが“主役”の学びを実現するデジタル教材プラットフォーム。子ども1人ひとりが自身に合った学びを見つけて自身のペースで学びを進められ、小・中学校の算数/数学・国語(読解/漢字)・理科・社会・英語の5教科に対応している。
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