保護者対象、2022年の教育改革に関する調査結果が発表――教科によって認知度には差も【イー・ラーニング研究所調べ】

　イー・ラーニング研究所は、子どもを持つ20～50代の保護者213名を対象に実施した、「2022年：教育改革に関する調査」の結果を2月17日に発表した。同調査は、1月7日～29日の期間に行われている。

　調査対象者に、2022年度から高校で歴史総合が必修化されることを知っているかを尋ねたところ、知っているとする回答は2割弱に留まった。

　高校の国語の教科書が、実用文に重きを置くようになることを知っているかを尋ねた質問でも、知っているとする回答は約1割に留まっている。

　高校の家庭科において、資産形成の授業が導入されることを知っているかを尋ねたところ、6割超が知っていると回答した。

　小学生の頃から、資産形成などの学びを行っていったほうがいいと思うかを尋ねた質問では、小学生の頃から資産形成などを学ぶべきとする回答が9割超を占めている。

　資産形成の学びについて、どのような形の学びを行ってほしいかを尋ねたところ（複数回答）、「体験型での学び」がもっとも多く、「相互的な学び」「対面式での学び」「オンラインでの学び」が、ほぼ同率でそれに続いた。

　教育改革によって、新しい科目が増えていくことに対する賛否を尋ねた質問では、9割超が賛成と答えている。

　教育改革による新しい科目の追加に賛成の理由としては（複数回答）、「子どもの視野が広くなると思うため」「社会に役立つ学びとなるため」が上位を占めた。

　教育改革による新しい科目の追加に反対の理由としては（複数回答）、「子どもの学習時間が増えるため」「学校として対応できるか不安ため」といった意見が寄せられている。