自殺念慮、自殺未遂とも15歳～20代のリスクが高い――日本財団・自殺意識に関する調査より

　日本財団は、全国の13～79歳の男女2万名に対して実施した、自殺意識に関する調査の結果を8月31日に発表した。同調査は、4月9日～13日の期間に行われている。

　調査結果によれば、1年以内に自殺の念慮を抱いたのは15～19歳の若年層（15.8％）に多く、男性（10.8％）より女性（21.3％）の割合が大きかった。とりわけ、17歳（27.8％）、18歳（28.2％）女性の割合が大きく、1年以内の自殺未遂経験は、16歳の女性（10.6％）が最多となっている。

　1年以内に自殺念慮があった層が、なかった層と比較して特に強く感じていたストレスとしては、精神的健康問題（うつ病など）の症状悪化、同居する家族から感情的な暴言を吐かれること、経済的に苦しく、家賃や光熱水費、食費などの生活費が工面できないことが上位を占めた。15～19歳では、精神的健康問題（うつ病など）の症状悪化、同居する家族から感情的な暴言を吐かれること、同居家族と一緒にいる時間の増加／1人の時間の減少など、同居家族に起因するストレスが多い傾向がみられる。

　著名人・一般人の自殺に関するニュースや記事を見たあとに、自殺のことを繰り返し考える割合は、30代以下で高かった。

　これらの調査結果から、15歳～20代においては、自殺念慮・自殺未遂ともに他世代に比べリスクが高く、さらにその傾向は男性より女性の方が強いことがわかるなど、10のファクトが明らかになっている。