新型コロナの感染者数増加が続いた場合、7割弱の塾が対面とオンラインの選択式で授業を実施【Comiru調べ】

　POPERは、同社が提供するスクール専用業務管理＆コミュニケーションアプリ「Comiru（コミル）」が、全国の学習塾を対象に実施した、「コロナ禍での冬期講習・受験を見据えた対策」に関する調査の結果を、12月15日に発表した。

　同調査は、11月18日～29日の期間に行われ、162校から有効回答を得ている。

　調査対象者に、冬期講習・受験を見据えた授業形態について、現在と新型コロナウイルス感染症の感染者数の増加が続いた場合のそれぞれで尋ねたところ、感染者数の増加が続いた場合でも「オンライン授業のみにする」という回答は少なかった。

　新型コロナウイルス感染症の蔓延以前（2月以前）と、蔓延以後（3月以降）を比較した、売上の変化を尋ねた質問では、サービスを導入していない学習塾、「Comiru」のみ導入している学習塾、「Comiru」と同社のオンライン授業構築システムである「ComiruAir」の両方を導入している学習塾で段階的に減っている。

　約6割の塾が、受験直前の時期に、学校を「自主休校」させる保護者は例年よりも増えると予測した。

　学校を自主休校する子どもへのサポートとして、検討している対策を尋ねたところ、「双方向オンライン授業」「オンライン自習室」が上位を占めている。

　対面授業と比較して、オンライン授業で伸びると思う生徒のタイプを4タイプから選んでもらったところ、「わからないことは自分で解決する『研究家タイプ』」を挙げる学習塾がもっとも多かった。

　学校の授業の遅れが気になることを理由に、学習塾に通い始めた生徒の有無を尋ねた質問では、「いる」が45.7％に達している。

　保護者への連絡をデジタル化している学習塾に対して、デジタル化のメリットを尋ねたところ、学校側では「教員の電話対応による負担の軽減」、保護者側では「直接保護者に届けられることによる便りの紛失防止」を挙げる回答が最多だった。

　学習塾における、ICT教材の活用に関して尋ねた質問では、学校で配布されたタブレット端末などのICT教材を活用するという回答が多い一方で、4割の学習塾は「ICT教材の活用の予定はない」と答えている。