東洋大学・現代社会総合研究所、「コロナ禍対応のオンライン講義に関する学生意識調査」の結果を発表

　東洋大学の現代社会総合研究所 ICT教育研究プロジェクトは、全国15大学の学生を対象に実施した「コロナ禍対応のオンライン講義に関する学生意識調査」の結果を、10月14日に発表した。

　同調査は、全国15大学の学生および調査担当教員に対して7月に行われ、学生1426名、教員20名から回答を得ている。

　学生に対する調査では、オンライン講義の希望者が40％、対面講義の希望者が33％となった。オンライン講義の評価については、学習効果が上がった（38％）／上がらない（35％）、講義の集中度が増えた（33％）／減った（39％）ともにほぼ同数だった。

　対面講義とオンライン講義の比較では、オンライン講義では総学習時間が増えた講義が多い一方で、教員とのコミュニケーションが減少したという回答が多数を占めている。

　オンライン講義のよい点／劣る点の複数選択では、平均選択数で「よい」が「劣る」を上回った。

　よい点としては、「通学時間がかからない」「自分のペースで学習できる」「自宅で学習できる」「教室移動がない」といった意見が多く寄せられている。

　劣る点としては、「自宅だと他の誘惑に負けそうで授業に集中できない」「（ネットワークやデバイスの不具合などで）音声や動画が途切れて聞き逃すことがある」「開始・終了のメリハリがない」「教員ごとに使用するシステム（ZoomやWebexなど）が異なるため、混乱しやすい」「対面時よりも単調に感じてしまう」「他の受講生とのディスカッションや交流が少ない」といった意見が寄せられたが、よい点と比較すると回答が分散した。

　自由回答文の極性分類では、ポジティブ37％、ネガティブ28％と肯定的な評価が多く、演習は対面での希望が強く、語学はオンライン／対面がほぼ同数となっている。

　教員に対する調査では、アクティブラーニングについてオンデマンドが適しているという回答が50％、対面が適しているという回答が10％となった。オンデマンドによって教育効果が高まったが40％、やや落ちたが20％である。また、今後のオンライン希望は50％、対面の希望が25％だった。