POPERは、同社が提供するスクール専用業務管理＆コミュニケーションアプリ「Comiru（コミル）」を導入している学習塾を対象に実施した、「新型コロナウイルスがもたらしている学習塾への影響」をテーマにしたアンケート調査の結果を、4月23日に発表した。
同調査は、全国の「Comiru」を導入している学習塾を対象に、4月9日～14日の期間に行われ、81件の有効回答を得ている。
調査対象の学習塾に、休校を検討・実施した際に保護者から多かった問い合わせ内容を尋ねたところ（複数回答）、「模試や今後の授業日程の変更、振替の確認」（42.0％）、「授業再開の日程確認」（28.4％）が多かった。
オンライン授業への関心については、「今回をきっかけに導入した」（35.8％）、「今後の導入を検討中」（39.5％）と、7割以上がオンライン授業に前向きな姿勢を示している。なお、新型コロナウイルス感染症の感染拡大以前からオンライン授業を導入していた塾は12.3％だった。
すでにオンライン授業を実施している塾に、オンライン授業を実施して感じたことを尋ねた質問では（複数回答）、「敷居が高いと感じていたが意外と簡単に実施できた」（30.8％）、「思ったよりも対面に近い授業が実施可能」（28.2％）といった意見が多い。
オンライン授業の導入を検討中の塾に、その理由を尋ねたところ（複数回答）、「生徒の家庭にオンライン授業に対応できる設備の用意があるか不安」（68.8％）、「オンラインならではの指導ノウハウがなく対面同様に教えられるか不安」（53.1％）、「ZOOMやwherebyなど既存のツールで授業に必要な要件が満たせるか不安」（46.9％）といった、導入を不安視する回答が多かった。
今後、オンライン授業ツールに何を求めるかを尋ねた質問では（複数回答）、「リーズナブルな価格」（67.9％）、「塾に特化した機能性」（63.0％）といった意見が多く寄せられている。
今後の新型コロナウイルス感染症の感染拡大によって、講師が出勤できなくなった場合に、講師がオンライン授業が可能な体制を整えている塾は、「もともと対応している」（11.1％）、「今回をきっかけに対応した」（17.3％）と、28.4％に留まることが明らかになった。
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