キャタルは、2020年度に開始される新大学入試における民間試験の導入について、各大学の対応状況をまとめ、12月20日に発表した。
2020年度の大学入試からは、現在のセンター試験が「大学入試共通テスト」へと変わり、英語では従来の「聞く・読む」に「話す・書く」を加えた4技能を測る、TOEICなどの民間の英語試験の活用が認められる。
各大学の民間試験導入への対応状況としては、東京大学、名古屋大学、京都大学が民間の英語試験の結果提出を必須としておらず、CEFR（Common European Framework of Reference for Languages：セファール、外国語の学習・教授・評価のためのヨーロッパ言語共通参照枠）の「A2」（6段階中で下から2番目）以上であることが確認できる、高校の調査書などの記載を受験資格としている。
一方で、大阪大学では、民間の英語試験の結果提出を必須とし、特別な事情で民間試験を受けられない場合については、今年度中に検討するという。
キャタルの代表取締役である三石郷史氏は、受験の際に民間の英語試験の結果提出を必須とした大阪大学について、「4技能（聞く・読む・話す・書く）試験の必要性を世の中に喚起したという点が大きな価値である」と捉えており、アメリカをはじめとする世界では留学時に4技能が問われることがスタンダードになりつつあることもあわせて、「人材の国際化に対し、大阪大学がリードしていく可能性」もあると語る。
また、英語の評価軸が2技能から4技能へシフトすることに不安を抱えているであろう学生に対しては、「正しい方法で効率的に学習すれば、高1からのスタートでも、まだまだ間に合う」とした上で、「必要以上に焦らず、受験勉強に臨んでほしい」と訴えた。
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