エデュケーショナルネットワークは、全国の学習塾関係者を対象に実施した、学習塾における生徒の大学入試傾向や指導状況などに関するアンケート調査の結果を、1月15日に発表した。同調査は、2024年7月16日〜31日と2024年10月1日〜16日の2回に渡って行われ、1回目が433名、2回目が410名から有効回答を得ている。
調査対象者に、自身が勤務する塾の生徒（卒塾生含む）が志望するおもな大学を尋ねたところ、「地元の私立大学」（47.3％）がもっとも多く、「地元の国公立大学」（25.6％）、「地元以外の私立大学」（12.2％）がそれに続いた。
塾の生徒（卒塾生含む）が希望する、おもな入試方法を尋ねた質問では、「一般選抜」（56.1％）が最多となり、以下「学校推薦型選抜（指定校推薦・公募推薦）」（30.5％）、「総合型選抜」（10.6％）が続いている。
これらの回答をもとに、生徒の志望大学のタイプ（私立、国公立）ごとに入試方法をカウントして（「その他」の回答は除く）、割合を算出した。その結果、一般選抜の割合は私立（42.5％）に対して国公立（80.7％）の方が明らかに高く、学校推薦型選抜の割合は国公立（13.0％）に対して私立（44.0％）の方が明らかに高かった。また、総合型選抜の割合は国公立（6.2％）に対して私立（13.5％）の方が高く、学校推薦型・総合型選抜を合わせた割合は、私立が57.5％だったのに対して国公立は19.2％にとどまっている。
塾に通う高校生へ学校推薦型・総合型選抜対策を行っているかを尋ねたところ、「行っている」という回答が66.6％を占めた。
2020年度の大学入試改革以降、学校推薦型・総合型選抜対策のニーズに変化があるかを尋ねた質問では、「以前より高まっている」という回答が73.6％に達している。
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