24年度の教育用コンピュータ総台数は1750万台、28年度は2390万台に達する見込み【シード・プランニング調査】

　シード・プランニングは、全国の小中高校を管理する教育委員会、関係する教育DXデバイス・教育用インフラ・教育用ソリューションのメーカーを取材して、教育DXの参入動向を整理するとともにその実態を調査した「2025年 教育デバイス・ソリューションの最新動向」を、12月12日に発表した。

　調査結果によれば、回答が得られた教育委員会（125件）におけるタブレット端末のOSは、Windowsが64件、ChromeOSが52件、iOSが47件となっている。

　教育ソリューション企業160社については、学習系システムを扱う企業が72社ともっとも多く、校務系システムを扱う企業が55社、その他支援ツールを扱う企業が49社と続いた。

　教育ソリューション企業のうち、導入学校数が最多（1万校以上）なのは、「ウィンバード」（ウィンバード）、「まなびポケット」（NTTコミュニケーションズ）、「L-GATE」（内田洋行）、「ロイロノート」（Loilo）、「ミライシード」（ベネッセコーポレーション）の5社となっている。

　教育用コンピュータの総台数（教育用＋教員用）は、2019年度の373万台から2024年度は1750万台に伸長しており、2028年度には2390万台に達すると見込まれる。

　学習支援系システム市場は、2019年度の151億円から2024年度は335億円に伸長しており、2028年度は430億円規模になると予測している。

　校務支援系システム市場は、2019年度の26億円から2024年度は47億円に伸長しており、2028年度は60億円に達すると見込まれる。