公文教育研究会は、小学1～3年生の子どもを持つ母親1000名、父親800名を対象に実施した、「家庭学習についての調査」の結果を2月2日に発表した。同調査は、11月27日～12月3日の期間に行われている。
調査対象者に、子どもの家での過ごし方を尋ねたところ、「1時間以上テレビを見る」は51.9％で昨年度の調査結果からほとんど変化がみられない。また、「1時間以上ゲームする」は25.7％で、こちらも同様に前年度の調査からほとんど変化はなかった。
外（公園や広場など）で遊ぶ時間を尋ねた質問では、「外でまったく遊ばない」が22.3％、「外で2時間以上遊ぶ」が3.6％となっている。
家庭学習の時間は、週平均で「5.8日」、1日の平均で「36.3分」と、どちらも昨年度の調査より減少した。
子どもについて気にかかっていることとしては、「子どもの学校での様子」（35.4％）、「子どもの友達関係」（33.8％）が上位となっている。
学習指導要領の改訂に対する認知度では、「学校のカリキュラムや指導の内容に明確な変化があった」という回答が34.1％に達しており、「多少の変化があった」という回答と合計すると、68.2％の保護者が学習指導要領改訂によるカリキュラムや指導内容の変化を認知していることがわかる。
新学習指導要領のうち、もっとも認知されているのは「外国語教育の教科化（英語教科の実施など）」（22.5％）となった。以下、「PCでの文字入力等の習得、プログラミング的思考を育成する教科の実施」（18.4％）、「答えが1つではない課題に、子どもたちが向き合い、考え、議論する機会を設ける」（13.7％）が続いている。
新学習指導要領のうち、もっとも評価が高かったのは、「答えが1つではない課題に、子どもたちが向き合い、考え、議論する機会を設ける」（49.4％）だった。
学習指導要領改訂以降の学校のカリキュラムや指導の評価については、「どちらともいえない」が32.8％、「全体として非常に好ましい、まあ好ましい」が37.2％、「全体として好ましくない、あまり好ましくない」が5％となっている。
2020年2月末以降にオンライン学習を実施した家庭は35.3％に達しており、オンライン学習を実施した家庭のうち51.4％が、調査時点でもオンライン学習を継続していることが明らかになった。
学校が主導で実施されたオンライン学習の内容としては、算数が53.2％、国語が51.7％で、理科、英語、社会が20％前後でそれに続いている。
オンライン学習において問題になった点を尋ねたところ、「子どもの集中力」（28.6％）、「子どものモチベーション」（26.2％）が上位を占めた。
オンライン学習への評価としては、「全体としてどちらとも言えない」が4割超でもっとも多い。
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