朝日学生新聞社は、小学生の保護者と、中高生の保護者または本人を対象に実施した、新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止にともなう休校についてのアンケート調査結果を、5月22日に発表した。
同調査は、4月30日~5月6日に行われ、小学生の保護者1018名、中高生の保護者または本人176名から有効回答を得ている。
調査対象者に、休校中に最も望ましい学習形態を尋ねたところ、「オンラインでの双方向授業」という回答が、小学生では7割、中高生では6割に達した。
一方で、「オンラインでの双方向授業」を実現しているのは、小学校では3.7%、中学校・高等学校では6.8%と、合わせて1割未満に留まっている。
そのほか、休校中も学校や塾から課題が出されているものの、半数の児童は自主的な学習にも取り組んでおり、無料の参考書や動画で学習する児童も3割に達した。また、子どもたちは、学習の遅れよりも「友だちに会えないこと」や「運動不足」を心配している傾向にある。
自由回答からは、オンライン授業や学校再開の見通しについて強い困惑がうかがえる一方で、自身のペースで学習できるようになった、興味のある学びを深める機会になった、家族のコミュニケーションが増えたなど、休校をポジティブに捉える意見もみられた。
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