世帯年収1000万円以上の保護者の9割が子どもの頃からのマネー教育が重要と回答

　「キッズ・マネー・スクール」を運営する日本こどもの生き抜く力育成協会は、4～12歳の子どもを持つ保護者を対象に実施した、「子どものマネー教育に関する調査」の結果を5月12日に発表した。

　「子どものマネー教育に関する調査」は、4～12歳（小学6年生まで）の子どもを持つ、世帯年収1000万円以上の保護者1017名を対象に、5月1日～4日の期間に行われている。

　調査対象者に、子どもにお金に関する教育（マネー教育）を行っているかを尋ねたところ、66.8％がマネー教育を行っていることがわかった。

　マネー教育を始めた時期としては、「4～6歳」（40.9％）がもっとも多く、「7～9歳」（27.1％）、「10～12歳」（19.2％）、「0～3歳」（12.8％）がそれに続く。

　マネー教育の方法は、「お小遣い帳をつけさせる」（46.4％）をはじめ、「新聞や専門書を読ませる」（18.6％）、「バーチャルゲームをプレイさせる」（15.5％）などが挙がった。

　どのようなマネー教育をしていきたいかを尋ねた質問では、「お小遣い」（53.7％）が最多で、以下「投資について」（17.0％）、「クレジットカード・電子マネーの使い方」（16.8％）が続いている。

　新型コロナウイルス感染症の影響による「おうち時間」に、子どもとどのような遊びをしているかを尋ねたところ、「ゲーム機（据え置き型・携帯型・スマホ）」（34.5％）という回答がもっとも多く、「カードゲームやボードゲーム」（19.3％）、「本・絵本を読む」（19.0％）、「おもちゃ遊び（ブロック作りなど）」（16.7％）が上位となった。

　子どもの頃からマネー教育を行うことに対する意見を尋ねた質問では、「非常に重要」（36.0％）、「重要」（54.0％）を合わせた9割の人が「重要である」と回答している。