「2020年教育改革に関するアンケート」、約9割が小学校教育改革に不安視、95％が学校外の対応が必要と回答

　イー・ラーニング研究所は、2020年の教育改革に関してどのような意識を持っているのかの実態を調査するため、20代から50代の男女を対象とした「2020年教育改革に関するアンケート」を実施し、その結果を10月11日に発表した。

　今回、イー・ラーニング研究所は9月25日から10月4日にかけて、20代から50代の男女、236名を対象に「2020年教育改革に関するアンケート」を全国で実施した。

約9割が小学校の教育改革に不安を感じている、その理由は「教員の質」

　「小学校の教育改革に不安はありますか」という質問では、「はい」が88％、「いいえ」が12％となり、約9割が小学校の教育改革に不安を感じていることが分かった。

　また、「どのようなところに不安を感じていますか」という質問に対しては、「教員の質」（160）が群を抜いて最多で、次いで「教育設備」(78)、「教材」（77）、そして「専門教員の数」（76）といった回答が僅差で続いた。従来の教育カリキュラムで研修してきた教員が、研修や新教科を取り入れた新カリキュラムなど、教育改革による変化に対応できるかを不安視していることが伺える。

95％が小学校の教育改革において、学校以外の対応を必要としている

　「小学校の教育改革において、学校以外の対応が必要だと感じますか」という質問では、「はい」が95％、「いいえ」が5％となっており、小学校の教育改革において、95％が学校以外の対応が必要だと感じていることが明らかになった。

　また、「どのような対応が必要だと感じますか」という質問に対しては、第1位が「インターネットやアプリを活用した教育サービス」（166）、第2位が「スクール機能がある学童・アフタースクール」(145)と回答が続いた。学習支援のツールだけでなく、学校や学習塾などの場所に縛られない環境での学びも求められていることが伺える。

2020年の小学校教育改革に期待することは、子どもの自発的な学習意欲が生かされること

　「小学校の教育改革に期待することは何ですか」という質問では、「子どもの自発的な学習意欲や関心を生かせる」（164）が最も多く、次いで「プログラミングにより、論理的思考が身につけられる」（146）、「英語を小学校から身につけられる」（133）、そして「子どもの将来に結び付く学びが得られる」（133）といった回答が見受けられた。アクティブ・ラーニングを活用した授業や英語、プログラミングなどの学習を通して、汎用性の高い能力を得られることに期待していることが分かった。