ＭＭ総研は、GIGAスクール構想実現に向けたICT環境について、端末やソフトウェアのベンダーシェアを分析した結果を、10月12日に発表した。同分析は、全国の1741自治体に対して、2021年1月〜2023年5月の期間に行われた、アンケート調査の結果に基づいて行われている。
同分析によれば、GIGAスクール構想を契機に配備された、児童・生徒1人1台端末のOS別シェアは、1位がGoogleの「ChromeOS」（42％）、2位がMicrosoftの「Windows」（29％）、3位が僅差でAppleの「iPadOS」（29％）となった。
ChromeOSとWindowsの、OEMメーカーのシェアを分析したところ、ChromeOSでは「NEC」（30％）がもっとも多く、以下「Lenovo」（23％）、「HP」（14％）が続いている。Windowsでは「Lenovo」（26％）が最多となり、「dynabook」と「富士通」（どちらも22％）がそれに続いた。
GIGAスクール構想をきっかけに学校教育で利用され、コミュニケーションなどの汎用的な機能を備えたクラウドツールについては、導入自治体が94％に達している。クラウドツール別のシェアでは「Google Workspace」（62％）がもっとも多く、「Microsoft 365」（44％）が続いている。
学習データを活用するためのプラットフォームである、学習eポータルの導入率は98％を占め、ほぼすべての自治体が導入していることがわかった。シェアは、NTTコミュニケーションズの「まなびポケット」（36％）が最多となり、内田洋行の「L-Gate」（34％）、オンライン学習システム推進コンソーシアムの「実証用学習eポータル」（20％）がそれに続いている。
なお、各社の学習eポータルは導入自体は無料であり、文部科学省CBTシステム（MEXCBT）へのアクセス機能以外の部分は有償となっている。自治体が学習eポータルを導入する主な目的は、MEXCBTの利用となっているが、有償のメニューを利用しているケースはまだ少ない。
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