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教育機関向け動画コンテンツ「250以上の学校・教育委員会が実践する教育の質を高める働き方改革」が提供開始

 働き方改革コンサルティングを提供するワーク・ライフバランスは、教育機関・教員に向けた独自コンテンツ「250以上の学校・教育委員会が実践する教育の質を高める働き方改革」の提供を7月31日に開始した。1動画あたりの時間は90分で、税別の料金は7万円。

 コンテンツの講師は、同社のコンサルタントである田川拓麿氏が担当する。田川氏は、教育機関での講演研修などを延べ250以上担当し、これまでの聴講者数は1万人を超え、5月16日には『先生がいなくなる』(PHP新書・刊)を発売した。

 同コンテンツでは、教職員の意識改革や働き方改革に効果のある「朝メールドットコム」や「カエル会議」などを紹介。また、さまざまな事情を持つ教育機関において、実際に取り組んで成果の出た事例を中心に解説する。具体的には、岡山県高梁市立高梁小学校の水泳授業見直し、水泳大会への参加標準記録突破による出場者数が2.5倍になった事例や、埼玉県伊那町立小室小学校の「子どもと向き合う時間の確保が約2倍」といった、実際に成果を生み出した取り組み事例の紹介を行う。

 さらに、「教育委員会や管理職が取り組んでくれないので働き方改革に取り組めない」のではなく、教員に「学校、学年、個人単位でもできることはある」という視点を持ってもらうべく、成果が出た施策を豊富に紹介している。

 同コンテンツはオンデマンドで配信され、働き方の多忙な教員もいつでも・どこでも視聴できる。1つのコンテンツは90分の動画で構成されており、MP4形式の動画ファイルを買い取り型で提供する。おもな活用シーンは以下のとおり。

  • 学校職員への働き方改革の必要性の周知研修
  • 管理職へのマネジメント研修
  • 全教職員向けの意識改革・啓蒙活動の教材
  • 各種セミナーやシンポジウムでの勉強教材
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https://edtechzine.jp/article/detail/9862 2023/08/09 07:00

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