教養科目への採用、学部新設──魅力ある大学づくりに「情報教育」が欠かせない理由とは？

情報系学部・学科は5年で10％増！ ニーズの高まりとともに新設ラッシュが続く

　情報系学部・学科の新設や、情報教育を教養科目等で全学的に実施する大学が増えている。その背景にあるのが「社会で求められる人材の変化」だ。企業をはじめ、さまざまなビジネス・社会活動においてデジタル化が進み、また進める必要がある中で、その使い手や牽引役となる人材＝「IT人材」が求められている。

　企業はこぞって育成やリスキリングなどを行う一方、大学などの高等教育機関に対して、社会に出る前に素地となる基本教育を求める動きも活発化している。国としてもIT人材不足を解決すべき重要課題として位置づけ、高等教育機関へ情報教育の充実を要請している。そして、要請を受ける側の大学側としても、経営戦略上、ニーズの高い情報教育を強化する必要があることを実感しており、その声に応えようとしているわけだ。

　そもそも、私たちの生活はすでにデジタル化が進み、誰もがその恩恵を享受するようになっている。ITは「あって当たり前」の存在であり、小・中・高校とプログラミング教育が必修化・拡充（高校ではプログラミングやデータサイエンス教育を含む「情報I」が必修化）されたことも相まって、子どもたちも自然と興味を持つようになっている。保護者もIT関連の職業を「子どもの将来の仕事」のひとつとして意識するようになり、高校生ともなれば、情報系学部・学科の有無や情報教育の充実度などを大学選びの基準とするのは必然と言えるだろう。

　文部科学省が公表しているデータ^［※1］によると、大学入学志願者数は令和元年度で503.3万人だったが、令和3年度は438万人にまで減少しており、減少率は13％にもなる。18歳人口の減少に加えて併願数の減少といった理由はあるものの、大学の市場規模自体が縮小傾向にあることは間違いない。大学をつくれば人が集まる時代ではなくなり、日本私立学校振興共済事業団の調査^［※2］では、大学の人気は二極化しており、私立大学のおよそ半数が定員割れ、約2割が定員充足率80％を下回ると報告されている。

　その一方で、「情報系学部」にあたる情報学部やデータサイエンス学部などの志願者数は、令和元年度の2.6万人から令和3年度の2.8万人へと増加傾向にある。つまり、大学側も学生を集めるために情報教育に力を入れ、それをアピールする必要に迫られているというわけだ。

　とは言え、高校で情報Iが必修となったのは令和4年度からということもあり、まだまだニーズの高まりは十分に反映されていないと考えるのが自然だろう。実際、情報系学部・学科を新設した大学が必ずしも恩恵を受けているとは言えず、戦略的に広報活動を行う一部の学校のみに希望者が集中する傾向もあり、いわゆる「情報系学部・学科のニーズ」が本格的に顕在化するのはこれからと予測される。

　なお、情報系の学部・学科は2022年5月時点で165大学・273学科が存在し、そのうち2018年度以降、直近5年間で新設されたものが25大学・30学科と全体の1割強に相当する。現在、新設に向けて準備中の大学も多く、その数はさらに増えていくと思われる。