スマートニュース メディア研究所が開発した、SNSシェアの疑似体験を通じて情報の受発信を考えるオンラインゲーム教材「To Share or Not to Share」が、全国の大学、高校などで受講者数1万人を突破した。
To Share or Not to Shareは、「擬似SNS」シミュレーション・ゲームを利用してSNS情報の受発信を考えさせる、おもに大学生・高校生・中学生を対象とした教材。生徒は現実のSNSを模した仮想のタイムラインを見ながら投稿をシェアするか否かを決め、フォロワーを増やすことを目指す。
本教材では、タイムラインに流れる投稿(虚偽情報を含む)を実際にシェアし、フォロワー数の変動を体感することで、日頃の情報の受け取り方、発信の仕方について振り返ることが可能。また、SNSの根幹にあるアルゴリズムについて考えるきっかけにもなる。
大学では教養教育の情報系科目、社会学、経営学などさまざまな学部で、高校や中学校では探求学習や国語、情報、道徳、社会などの授業で活用されている。
10代を中心に、SNSでのコミュニケーションや情報収集を行うことが多くなっている一方で、誤情報・偽情報の拡散が社会問題化している昨今。同研究所では、メディアリテラシー教育に携わる中で、学生が楽しみながらソーシャルメディアでの情報行動を考える機会を持てるよう本教材を開発し、2021年9月から本格的に提供を開始した。
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