教育ネットは、同社の支援自治体にある小中学校の児童生徒3万7291人を対象に実施した「ネット利用における実態調査」のうち、ICT機器の所有率に関する調査結果を4月12日に発表した。調査は2021年4月~12月の期間に行われている。
調査結果より、小学生の自分専用ICT機器所有率について、タブレットとスマートフォンの所有率が年々増加し、ゲーム機の所有率が減少傾向にあることがわかった。
タブレットについては2018年度、小学生全体の所有率が18.0%だったところ、2021年度は34.4%と16.4ポイント上昇。スマートフォンは2018年度16.4%だったところ、2021年度は28.2%と11.8ポイント上昇した。一方、ゲーム機の小学生全体の所有率に関しては、2018年度は48.9%と約半数の児童が所有していたが、2021年度は34.5%と14.4ポイント減少した。
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