CCCマーケティングは、同社が運営するCCCマーケティング総合研究所が16歳～60代のTポイント会員を対象に実施した、「社会や自然環境に関するアンケート調査」の結果を1月28日に発表した。同調査は、10月7日～13日の期間に行われ、2222名から回答を得ている。
調査対象者に、「SDGs」という言葉の認知および理解について尋ねたところ、80％超がSDGsという言葉を認知しており、性・年代別では女性よりも男性の方が認知度・理解度が高く、若い年代ほど認知と理解が浸透していることがわかった。
職業別では、社会人である経営者・会社役員や、会社員・公務員よりも大学生、高校生の方が、SDGsへの認知と理解が高い。
「持続可能な開発目標の17ゴール」それぞれについて、「知っている」「行動している」「具体例を確認し、行動していると回答」項目を尋ねた質問では、「つくる責任、使う責任」では21.4％が「行動している」と回答しているものの、「具体例を確認し、行動している」は49.4％に達しているなど、生活者の多くが行動している項目とSDGsの17項目との関連性を認識しておらず、「無意識なSDGs行動」をしていることが明らかになった。
「持続可能な開発目標の17ゴール」のうち、重要だと思う項目を、複数回答・単一回答で尋ねたところ、複数回答では「貧困をなくそう」「すべての人に健康と福祉を」といった個人の生活に影響することがわかりやすい項目が上位を占めており、「海の豊かさを守ろう」など海に関する項目が続いている。単一回答では、「気候変動に具体的な対策を」「すべての人に健康と福祉を」「平和と公正をすべての人に」が上位を占めた。
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