アマゾンジャパンは、全国の3歳～小学校高学年の子どもを持つ男女を対象に実施した、「子どものデジタルデバイス利用に関する調査」の結果を5月26日に発表した。同調査は、3歳～小学校高学年の子どもを持つ、20～40代の男女618名に対して、2019年9月6日～7日および2021年4月23日～26日の期間に行われている。
調査結果によれば、子どものデジタルデバイスの平均利用時間を、2019年と2021年で比較すると、平日は64.5分（2019年）から64.1分（2021年）、休日は100.0分（2019年）から95.4分（2021年）と、いずれも減少傾向にあった。一方で、保護者が子どものデジタルデバイス利用として本来目標とする時間は、平日が35.4分（2019年）から39.7分（2021年）、休日が48.6分（2019年）から57.4分（2021年）と、どちらも増加している。
2021年の平日におけるデジタルデバイスの利用時間を学齢別でみると、未就学児が57.5分、低学年が58.9分、高学年が75.8分と、学齢が上がるほど利用時間が増加した。休日も、未就学児は76.7分、低学年は92.4分、高学年は117.1分となっている。
子どもが利用しているデバイスごとに所有者を尋ねたところ、子ども個人の専用としている人が多かったのは「タブレット」（32.7％）、「ゲーム機」（31.9％）、「スマートフォン」（22.8％）の順となった。2019年は、タブレットを子ども専用としていた家庭は20.8％であり、2021年の結果とは10ポイント以上の開きがある。また、2020年以降にタブレットを子ども専用とした家庭は39.1％に達している。
デジタルデバイスを子どもに渡すことへの躊躇について尋ねた質問では、69.3％が躊躇したと答えており、2020年以降に子どもにデジタルデバイスを渡した保護者では74.6％が「躊躇した」と回答した。
子どもにデジタルデバイスを渡す前に、心配した内容としては、「利用時間が長くなりすぎないか」（63.4％）、「身体的影響（視力や姿勢など）がないか」（57.8％）、「閲覧コンテンツが適切かどうか」（40.0％）、「子どもの知能や心の発達に与える影響」（28.6％）、「まったく知らない人とネット上で繋がってしまうのではないか」（21.0％）が上位を占めている。
とりわけ、身体的・精神的影響を心配する保護者は、未就学児の保護者の方が小学生の保護者よりも多く、年長の子どもの保護者はコンテンツの適切さについて心配をする傾向にある。
子どもにデバイスを渡した結果、保護者が気付いた利点としては、「子どもが飽きずに使い続けられる」（44.5％）、「子どもの好奇心が広がった」（42.7％）、「子どもが新しいことに興味を持ちだした」（39.6％）といった回答が寄せられた。デジタルデバイスの実用性と価値を感じる傾向は、子どもの年齢が低い方が強い。
保護者として目標としたい子どもの、1日あたりのデジタルデバイスの利用時間を2019年と2021年で比較すると、「まったく使わせたくない」と答えた人は平日が20.9％（2019年）から14.4％（2021年）、休日が15.2％（2019年）から8.7％（2021年）と、どちらも減少傾向にあった。
子どもの学齢別に、子育てに対する価値観をみていくと、未就学児の保護者がもっとも「コロナ禍において、子育てや育児に関する価値観が変化した」と考えており、「もともと子どもにデジタルデバイスを渡すことは懐疑的だったが、渡すとよい気づきがあった」とする回答も未就学児の保護者がもっとも多い。「コロナ禍において、子育てや育児に関する価値観が変化した」人のうち、73.3％が「もともと子どもにデジタルデバイスを渡すことは懐疑的だったが、渡したらよい気づきがあった」と答えている。
一方で、「デジタルデバイスを子どもに渡すと、デジタルデバイスに子守りをさせている気がする」とも感じていることが明らかになった。
そのほか、子どもの年齢が上がるほど「最近学校や習い事・塾で、デジタルデバイスを活用することが増えた」「今後、デジタルデバイス活用は不可欠のため小さい時から使いこなせるようにしたい」という回答が多くなっている。
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