LoiLoは、文部科学省の「令和7年度 全国学力・学習状況調査」児童生徒質問紙調査（政令指定都市別の公表結果）をもとに、同社の「ロイロノート・スクール」を導入している6つの政令指定都市（仙台市・横浜市・新潟市・名古屋市・京都市・熊本市）を対象とした相関的な分析を行った。その結果、パソコンやタブレット端末といったICT機器を「ほぼ毎日」使用する児童生徒の割合が、全国の上位を占めていることを12月8日に明らかにした。
「令和7年度 全国学力・学習状況調査」において、ICT機器を「ほぼ毎日」使用する児童生徒の割合が高い政令指定都市の上位3つは、いずれも「ロイロノート・スクール」を導入している。
この結果から、GIGAスクール構想の目標の1つだった「ICT活用の日常化」が、「ロイロノート・スクール」導入自治体ではとりわけ高い水準で実現していることが示された。
小学校では、ICTの活用によって「自分のペースで学ぶ」個別最適な学びと、「友だちと考えを共有・比較する」協働的な学びの両立が進んでいる。
今回の分析では、「自分のペースで学習できる」「友だちと考えを共有・比較しやすい」という2つの質問をもとに、各自治体の平均値を比較。その結果、分析対象となった6自治体のうち、5自治体が全国平均を上回る水準となっている。ICTが個人の学びとクラス全体での学び合いの双方を支えている様子がうかがえる。
中学校では、「ロイロノート・スクール」を利用している多くの自治体で「ICTを活用して情報を整理する力」が全国平均を上回り、思考スキルが着実に育まれていることが明らかになった。
一方で「考えを伝える工夫」や「発表の質」は、全国平均と比較してさらなる伸びしろがみられる。これは学習の土台が整い、次の「アウトプットの質を高める」フェーズへと進みつつあることを示している。
「ロイロノート・スクール」は、小学校から大学まで、すべての教科で利用可能な協働学習・授業支援プラットフォーム。資料のやりとりや提出物の管理、思考ツールを活用した深い学び、協働編集による相互参照、自動採点テスト、AIによる高精度なWebフィルタなどの機能があり、「個別最適な学び」と「協働的な学び」の両立や、教員の負担軽減を実現する。
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