児童生徒数約26万人を有する神奈川県横浜市では、2024年9月より、学習ダッシュボードを基盤とした教育用ビッグデータの分析・研究を行う「横浜教育データサイエンス・ラボ」をスタートした。小中学校9年間の継続的な教育データを、教職員・企業・大学によるチームで分析を行い、児童生徒に還元できる価値あるデータ活用へのスパイラル化を目指す。9月20日に横浜市で開催されたイベントでは、横浜市教育長の下田康晴氏をはじめ、横浜国立大学や横浜市立大学、内田洋行など、ラボに参画する共創チームの有識者が登壇し、「横浜教育データサイエンス・ラボ」の概要について解説した。本稿では、横浜市の教員も参加した産官学によるグループディスカッションの様子もあわせてレポートする。
- 関連リンク
この記事は参考になりましたか?
- イベントレポート(ICT活用)連載記事一覧
-
- 「NEXT GIGA」成功に向けた3つのポイントとは? 学校現場からの質問に有識者が回答
- 小中高それぞれの学校現場で「GIGAスクール構想」はどう捉えられているのか? 有識者と現状...
- 産官学の共創で26万人の教育データを価値に変える「横浜教育データサイエンス・ラボ」の挑戦
- この記事の著者
-
相川 いずみ(アイカワ イズミ)
教育ライター/編集者。パソコン週刊誌の編集を経て、現在はフリーランスとして、プログラミング教育やICT教育、中学受験、スマートトイ、育児などの分野を中心に、取材・執筆を行っている。また、渋谷区こどもテーブル「みらい区」を発足し、地域の子ども達に向けたプログラミング体験教室などを開催している。一児の...
※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です
この記事をシェア