テクノホライゾン、文科省の令和4年度「次世代の学校・教育現場を見据えた先端技術・教育データの利活用推進事業」に採択

　テクノホライゾンは、文部科学省による令和4年度「次世代の学校・教育現場を見据えた先端技術・教育データの利活用推進事業」に、同社の研究テーマ「個別最適な学びへ導く生体情報・心理データによる授業改善支援」が採択されたことを、1月17日に発表した。

　同研究は、滋賀県東近江市教育委員会と連携して、東近江市立能登川東小学校にて行われる。GIGA端末に搭載のカメラをセンサーとして利用し、児童生徒の感情データ（脈波・瞳孔の状態・加速度など、科学的に心理状態を反映すると証明されている情報）を取得・分析することで、授業中の集中度や興味度などを教員にわかりやすく提示して、教員による継続的な授業改善を支援する。

　さらに、児童生徒の長期的な心理状況をデータとして可視化することによって、悩みを抱える児童生徒の早期発見や、いじめや不登校の予防、タイムリーな悩み相談などにつなげることが期待される。

　同研究の実施にあたっては、Oliveのプラットフォームである「LaCause（ラクーズ）」と連携するとともに、日本教育DX研究会と知見を共有しており、開発はテクノホライゾン・エルモカンパニーが全体を取りまとめている。