トモノカイは、文部科学省初等中等教育局視学官として新学習指導要領作成に携わった國學院大人間開発学部初等教育学科の田村学教授と共同で、全国の高等学校の教員を対象に実施した、今年度から高等学校で必修となった「総合的な探究の時間」の指導に関する実態調査の結果を8月22日に発表した。同調査は、7月14日～28日の期間に行われ、360名（うち「総合的な探究の時間」の指導経験者は301名）から有効回答を得ている。
調査対象者のうち「総合的な探究の時間」の指導経験者301名に、指導中に感じる課題を尋ねたところ、「生徒からの質問に答えるために情報を調べる時間がない」（23％）がもっとも多く、「生徒からの質問に答えるために大学の研究室などに問い合わせるネットワークがない」（22％）がそれに続いた。また、「生徒からの質問に答える方法がわからない」といった回答も寄せられている。
「総合的な探究の時間」を教えていて感じた課題を、どのように解決しているかを尋ねた質問では、「教員同士で指導法を検討」（43％）が最多となり、「指導法をレクチャーするセミナーに参加」（22％）がそれに続いた。一方で、「塾や指導の専門機関を学校に招き勉強」は4％に留まっている。
学校の通常の授業以外で生徒の探究学習をサポートするとしたら、どのようなことに取り組みたいかを尋ねたところ、「放課後の教室で学生が生徒の学習をサポートする」（34％）がもっとも多く、「放課後の教室で教員が生徒に補習指導を行う」（31％）を上回った。「探究の副教材を生徒に配布する」（15％）といった回答も寄せられている。
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