岐阜大学保健管理センターの堀田亮助教は、岐阜大学の新入生を対象に実施したアンケート調査を通じて、新型コロナ禍における大学生のメンタルヘルスの実態を明らかにしたことを、1月13日に発表した。同研究結果は、同日にPublic Library of Science発行の『PLOSONE』誌オンライン版にて発表されている。
同研究では、2019年4～5月、2020年4～5月、2021年4～5月の期間に、各年度の岐阜大学の新入生に対してアンケート調査を行っており、調査には国際標準の指標であるCounseling Center Assessment of Psychological Symptoms（CCAPS：大学生のための心理・精神症状評価尺度）の、日本語版を使用した。
調査結果によれば、新型コロナウイルス感染症の感染拡大直後（2020年）は他の年度と比較して、むしろ抑うつや不安をあまり感じていないことが明らかになっている。感染拡大直後の学生はこうした精神症状よりも、現実感のなさを他の年度よりも強く感じていたことが示されており、急激な環境の変化によって「何が起きたかわからない」まま時間が過ぎ去っていると感じていたとも考えられる。
一方で、死にたい気持ち（希死念慮）を強く抱える学生の割合は年々増加傾向にあり、こうした学生を早期に発見し、支援する体制の拡充が求められる結果も得られたものの、希死念慮をまったく感じない学生の割合も増加しており、新型コロナ禍によって適応を回復した（新型コロナ禍に適応した）学生が一定数いることもうかがわれた。
学業に関するストレスは、感染拡大直後がもっとも高く、オンライン授業への適応の難しさを示している。ただし、感染拡大1年後は感染拡大前と同じ水準に戻っており、2021年度の新入生は高校時（2020年度）にオンライン授業を経験している学生も多いことから、2020年度の新入生と比較して大学に入ってからもそれほど抵抗なく、準備、適応できていると考えられる。
- 関連リンク
この記事は参考になりましたか？
この記事をシェア