プログリットは、同社が運営する英語コーチング「プログリット（PROGRIT）」を受講した卒業生を対象に調査を実施。7月29日に、「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）による緊急事態宣言前と解除後での英語学習状況の変化」として調査の結果を発表した。
同調査は、「プログリット」卒業生198名を対象に、7月7日～12日の期間に行われている。
調査対象者に、英語学習を実施する場所を尋ねたところ（複数回答）、新型コロナウイルス感染症にともなう緊急事態宣言の発令前では「家での学習」（9.19％）に次いで「通勤電車」（60.6％）、「カフェやファミレス」（31.8％）、「職場」（27.8％）が多かった。
しかし、緊急事態宣言の解除後は、通勤電車で英語学習を行う人が28.3％（32.3ポイント減）、カフェやファミレスで英語学習を行う人は13.1％（18.7ポイント減）となった一方で、90.4％の人は緊急事態宣言の解除後も家で英語学習を行っていることが明らかになっている。
英語を活用する場面を選んでもらう設問では、緊急事態宣言発令前はオンライン以外にも対面のミーティングやプレゼン、海外出張など幅広い場面で英語を活用していた。ところが、緊急事態宣言解除後は対面コミュニケーションでの英語の活用は大幅に減っている。具体的には、仕事でのミーティングにおける英語の活用は25.8ポイント減、海外出張での英語の活用は24.8ポイント減となった。
緊急事態宣言の発令前と比較した、今後の英語学習の必要性を尋ねたところ、「低くなる」「やや低くなる」と答えた人は7％で、93％の人は以前と同程度か、さらに高まると感じている。
英語学習の必要性がより高まると回答した人からは、その理由として「オンライン会議が増え、コミュニケーションのために必要」「オンライン会議では熱量がお互いに伝わりにくいので、ニュアンスや気持ちを伝えるためにも英語力を上げたい」「翻訳技術に頼るだけではなく、リアルなコミュニケーションを行える人材への付加価値が高まると感じている」といった意見が寄せられた。
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